「社員に定年があるなら、経営者にも定年があるのが当然である」


大半の企業では、社員に定年がある。しかし、経営者に定年制度がある会社はほとんどない。

たいていの社員は六十五歳で、好むと好まざるとにかかわらず離職することになるが、社長の場合はよほどのことがない限り、その年齢で社長職を退くことはない。

その結果、八十歳を過ぎて社長を務めている人もいる。それどころか九十歳を超えてなお現役社長という人も存在する。

 こうした高齢経営者の言い分は、「まだ元気だから」「後継者が育っていないから」「この危機を乗り越えるのは自分しかいないから」だ。

 こうした言い分をまともに聞いている社員や関係者は、ほとんどいないだろう。

経営者も社員と同様、自らの定年を定めるべきなのだ。

しかも、後任経営者に的確なアドバイスができる元気なうちに。

坂本光司

S_6705469838402